21世紀のヘルパー業務

最近、一部の介護事業者では、介護職員初任者に小型端末(i-pad等)を形態させる場面を頻繁に見かけるようになりました。端末にその日のサービス内容や日報などを入力することで、訪問先から事業者のパソコンにデータが送信され、個々のヘルパーの動きを管理することが可能です。

さらに、現場で問題点や疑問点などが出た時に、利用者の状態を入力すれば、サーバーから自動的にどのような対処をすればいいかが、指示を得ることもできます。日々のスケジュール管理や端末からサーバーにアクセスすればOKというシステムも兼ね備えています。このような端末を持っていれば、いちいち事務所に問い合わせる必要もありませんし、現場の業務に専念することができますから、介護職員初任者がヘルパー業務に集中できさらなる効率化が図れるでしょう。

このようなIT技術の進化によって、在宅介護サービスの仕事は少しずつ変わりつつあります。ヘルパーが携帯する端末以外にも、例えば一人暮らしの高齢者宅に設置する緊急警報装置なども、便利な機能が加わりました。従来までは、本人がボタンを押すなどしなければ機能しませんでしたが、最近では、冷蔵庫や洗濯機などにセンサーを取り付けて、その開閉回数が極端に少なくなると、自動的に警備会社やヘルパーステーションへと通報され、すぐに担当の訪問看護師や看護師が駆けつけられる仕組みになったのです。

また、高齢者の運動量などをセンサーで測ることで、早期に異常を発見できるようなシステムも開発されました。介護保険では、このような緊急通報装置のレンタルなども給付対象にしている自治体もかなりの数にのぼっており、普及率はかなりの数まで上昇してきました。

しかしながら、このようなIT技術の発達により、ハイテク化してきた介護業務ですが、これはあくまで補佐的な道具です。介護職員初任者にとって大切な事は人対人のコミュニケーション部分であり、利用者が何を考え、どうしたいのかを、表情や会話等からしっかりと汲み取り対応していくことが大切だと言えるでしょう。